妊娠したけど、会社はどうしよう、休んだ方が良いの、休職手続きは、診断書の取得はどうしたら良いの？
初めての経験だと、何かと不安になり、パニックになるもの。
そんな時こそ落ち着いて、一つ一つ冷静にこなしましょう。
この記事では妊娠時の求職手続きは？診断書の取得から分かりやすくについて5項目に分けて順番に説明していきます。
会社へ報告
まず、妊娠が分かったら、会社に出産予定日を報告しましょう。
診断書が出してもらえるのかを確認
妊娠は病気ではないものの、いつもとは違う健康状態なので、中には、つわりがひどくて仕事どころではない人も
いるでしょう。
しかしながら、それは病気というまでには至らない状態の場合もあり、かかりつけの医師に相談して、
診断書を出してもらえる状態か、確認すべきですね。
休職手続きを取得した先輩をリサーチ
そして、診断書が出されるほどの状態で、休職を決めた場合･･･一番手っ取り早い方法は、社内に同じ状況で、
休職手続きを取った人がいないか、リサーチすることです。
具体的に順を追って、教えてくれるはずですので、
妊娠による休職初心者のあなたにとって、心強い見方になってもらえるでしょう。
でも、そんな人うちの会社にはいないという人。また、そういう人には聞いたけど、やっぱり不安というあなた。
確認しておきたいのが、自分の勤める会社の制度。休職期間の決まりがあるでしょうから、まず調べて見て下さい。
併せて、母性健康管理の措置に関して、どのように定められているのかも確認しておいた方が良いでしょう。
短い日数休むのであれば、有給休暇を取ってしまえば済む話ですが、こと休職となると、会社の規定や自分が採るべき最良の
方法を、労務担当者に聞く必要がありますね。
加えて、仕事を持つ妊婦の人が、医師から職務上の留意事項などの指導を受けた場合、その指導内容を的確に事業主に
伝えるための「母性健康管理指導事項連絡カード」というものも
ありますので、こういったツールも併せて使ってみるのも、より安心かも知れませんね。
休職期間を決める
制度が確認できたら、休職期間を決めましょう。
休職期間中に休職事由がなくなれば、復職となりますが、
復帰に当たっては、特段の事情がなければ現職への復帰となるはずですので、そういった復帰後の身分に関しても、
会社に確認しておきましょう。
男女雇用機会均等法第13条では、｢妊娠中及び出産後の女性労働者が、健康診査等を受け、医師等から指導を受けた場合は、
その女性労働者が受けた指導を守ることができるようにするために、事業主は勤務時間の変更、勤務の軽減等
必要な措置を講じなければなりません。｣と、法律に明記されています。
この他にも女性の妊娠などに関して、いろいろ見方してくれる法律を紹介している「女性に優しい職場づくりナビ」なる
ものがありますので、ご参考に。
妊娠する女性にとっては、心強い法律の後ろ盾があるのですが、全ての会社にこの法律が浸透していて、
それが生かされているかは疑問です。
女性に優しい法律がある知識は心に留めて、会社とうまく話し合い、休職復帰後も
元気に働き、会社のお役に立ちたいものですね。
