社会人のアルバイトは禁止?ばれないようにする最良の方法!

社会人が副業をするためにはまず、副業自体が禁止されているか調べてからでないと後で大変なことになりかねません。

上司に聞くというのががもっとも早い、だけど秘密で行いたい…という場合には自分で調べる必要があります。(たいていの場合、就業規則を読むと規定が書いてあるはずです。)

就業規則に禁止と書かれていないから…といったグレーゾーンで副業をやるならある程度のことを知った上で行動に移しましょう。

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会社に副業がバレる典型的な例は??

副業がバレてしまう原因は主に3つでしょう。

(1)副業をやっていることを会社の誰かに言ってしまった場合

同僚に話したことによって会社で禁止となっている副業をしてる事が発覚する可能性が出てしまいます。
自分から言ってしまうというのありえないと思っていても、気の緩みから発言してしまうこともありえるでしょう。

また、副業をしてる事を話すならば家族に対してなら話しても良いでしょう。

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(2)収入が20万円以上を超えて確定申告をしなかった場合

副業によって20万円以上の収入(月に1万8千円以上)稼いでる方は、3月に税務署にて確定申告をしなければなりません。(20万円以内であれば確定申告は不要となります)

確定申告を行わない場合は、税務署から問い合わせの手紙が届きます。その手紙は会社宛のものなので副業がバレてしまうでしょう。

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(3)正しい確定申告ができておらず、住民税の特別徴収税額によって判明する場合

この場合は少しだけ難しいのですが、住民税の特別徴収税額の通知書によってバレるというパターンです。

副業で稼いだ住民税の支払いを計算し忘れていた場合にも通知書が会社宛に届きます。
そのときに特別徴収にするか普通徴収を行うのかを選択する箇所があります。
バレないようにするには、特別徴収とはまた別に普通徴収で支払うよう記載して提出するべきでしょう。

以上これらに気をつけていればとりあえずは安心です。絶対にバレないという保証はありませんが、念のために通帳を見られることや、税金をうっかり払い忘れていたなどといった凡ミスには気をつけましょう。

もしも、バレてしまった場合は???

副業をしているという事実を説明するための言い訳を考えておくのが良いでしょう。会社や上司にばれてしまった場合は減給など何かしらの罰則を覚悟してください。そして「副業が本気でない」ことをできればアピールしたいところです。

すこし言い訳のようになってしまっても、自己弁護をはかることで軽い罰則ですむこともあります。

今現在、副業自体を禁止している会社も徐々に変ってきているようです。就業時間外のことに関しては従業員の判断に任せる企業が増えているということもあり、副業OKの会社も増えてきているのではないでしょうか。

ただ、どちらにせよ自己責任ではありますので、くれぐれもバランスを考えて副業を行っていくべきではないでしょうか。

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